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HOME > HIV診療における外来チーム医療マニュアル > 第3章 チームで支援する諸問題

6)院外処方の留意点

各医療機関における抗HIV薬の院外処方箋発行は低率である。その理由として、患者プライバシーや在庫確保等の問題が考えられる。多くの院外薬局には個室が整備されていないため、薬剤の説明、患者呼び出し等には十分な配慮が必要である。プライバシーの問題は、HIV感染症に限らず、他の疾患でも同様である。過剰な対応は逆効果ともなりかねないため、他の疾患と同様にプライバシーに配慮した対応が求められる。

院外薬局に高額な抗HIV薬をストックしていることは少なく、不良在庫は避けたい。病院側も院外処方を発行する前に当該院外薬局に対して、処方日、処方メニュー、日数などの事前情報を連絡し、在庫確保に協力することが必要である。また、包装単位にあわせて処方日数を調整することで、不良在庫の軽減につながる。

院外薬局に在庫がないなど、抗HIV薬の服薬を中断させることがないように配慮した対応が必要である。

院外処方箋の本来の目的は、患者が「かかりつけ薬局」を定め、医薬品使用の適正化を推進することにある。病院と院外薬局との連携(薬薬連携)を深め、勉強会・連絡会を開催する等、患者が安心して薬を受け取ることができる体制を確立していくことが重要である。

自立支援医療を利用される場合には、手続き完了までの会計について、自己負担分を償還払いする仕組みはない。、院外薬局と、どのような方法をとるのか確認をしておく必要がある。また、患者が薬局の登録を行うように、手続きの案内を担うソーシャルワーカーとも連携を図ることが重要になる。

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